自社の顧客を集めるのがホームページのゴール
自社のホームページを作るとき、何にもっとも気をつけるべきかご存じでしょうか？
自社のホームページを作る目的は、自社のサービスや製品を知ってもらい、新たな顧客を獲得することです。
新たな顧客を獲得するには、ホームページへのアクセス数を増やすことは大切なことですが、過去にはSEO業者に頼んで自社のホームページを検索の上位に表示させることが有効だった時期もありました。
自社のサイトへのアクセスを集めるためには、なるべく検索の上位に行く方がいいことは事実でしょうが、アクセス数を集めるのはゴールではありません。
自社の顧客になる人を集めないと意味がありません。
それにはアクセス数の数を増やすというだけでなく、自社の製品に興味を持つだろうと思われる顧客のアクセスを増やす必要があるのです。
自社の製品に興味を持ってくれない人がどれだけアクセスをしても、検索結果からクリックされなかったり、ページを開いた瞬間に自分が求める情報がないと察知して閉じてしまったり、サイトを開いたとしても自社の顧客になってくれることはないのです。
どうやったら自社の顧客になってくれる人を自社のサイトに連れてこられるのか、その問題を解決していくことが大事になります。
自社のお客様になる人を明らかにする
自社のお客様になる人ってどんな人かを明らかにするには、自社の製品やサービスがどんな悩みに応えられるかを考えていくことです。
自社の製品がどのような事業の人に役立っているかは使ってくださるお客様からだいたいわかることではありますが、よりお客様を増やしたい、対象の顧客領域を増やしたいと思えば、どのような悩みを解決できるのか、ということを調べていくことがひとつのヒントになるでしょう。
どんな悩みを解決できるかなんて、自社製品なんだからわかっているよ…
そう言いたい気持ちもわかりますが、改めて自社製品が解決しているお客様の悩みって何なんだろう？と考えてみて欲しいのです。
自社製品の強みと思っていたことと、お客様の悩みと必ずしも一致していないこともありますし、他社製品に比べての優位性を意外なところに感じてもらえていることもあるからです。
改めてお客様の悩みを調べてみる、ということは製品の対象顧客を広げるひとつのきっかけになるでしょう。
どんな悩みを解決できるかを説明する
そうやってお客様の悩みを知ることができたら、今度はその悩みを自社製品がどうやって解決できるのかをサイトに書いていきます。
なるべく具体的に。
たとえば、お客様はこんな悩みを持っていて、こういう風に使い、こんな結果が出た、ということをサイトに書いていくのです。
悩みごとにそれを書いていくのです。
そういった具体的な事例がいくつもあることで読み手に対して「こんな問題を解決できる会社なんだ」ということが伝わるようになります。
サイトに書いておく意義
なぜこういった事例を自社サイトに書くのでしょうか？
「我が社の製品ならお客様の悩みにお答えできます」と書いておけば十分だと思うかもしれません。
お客様の悩みや解決したいことはお客様ごとに違いがありますから、いくつかの例を自社サイトに書いたところで読者の納得感が薄いと思うかもしれません。
しかし、いくら「我が社の製品ならお客様の悩みにお答えできます」といったところで、お客様から見れば「実際どうなの？」という不安が拭えないかもしれないのです。
そういう読者の気持ちは、みなさん自身がグーグルなどで検索をして調べるときにも感じることではないでしょうか？
「この会社に相談してみようか」「この会社の製品を使ってみようか？」と判断するにはそれなりの情報が必要なのです。
ウエブが発達した現代では、製品を使いたいとか相談したいと考える前段階で8割の情報収集が終わっていると言われます。
8割の情報収集ができない製品や会社はどうなるのかというと、選ばれにくいということになるのです。
業種や業態によってはそれほどの説明がなくても相談が発生する場合もあるかもしれませんが、それには相応の実績があるはずです。
自社サイトは製品を選んでもらうための情報を提供したり、お客様の悩みに答えるための相談を受けるために欠かせないものなのです。
サイトを外注する際の注意点
このように自社サイトを作るには、自社製品のお客様はどんな悩みを持っている人で、どのように解決できるのか、といったことを発信する必要があります。
このような情報を発信していくためには、社内からお客様の悩みに関する情報や事例などを発掘していく必要があります。
つまり、自社サイトのコンテンツを作るためには当たり前ですが自社が中心になって進めていく必要があるのです。
ところが、自社サイトを作るに当たっては、わからないからと外注に丸投げするケースも散見される状態です。
手を動かし作る作業は外部に頼んでも全く問題はないのですが、どのような情報をどんな風に発信していくのか、そしてどんなお客様を集めるのか、こういった戦略的なことをしっかりと発注元である企業がコントロールする意識が必要です。
それが難しいのであれば、そういった会社のマーケティングも含めて検討してくれる、いわゆる自社サイトの戦略を立案して構築してくれる業者に依頼していくと良いでしょう。